COMPANY INFOMATION

企業情報

運輸業

半田港運 株式会社


募集中

募集職種一般総合職

住所
〒475-0831 愛知県半田市十一号地1番4
担当者
総務部/森下
電話番号
Tel.0569-23-2305
URL
http://www.handakoun.co.jp
E-mail
administrator@handakoun.co.jp

港を通じて地域社会に貢献する総合物流企業
世界から注目を集める衣浦港

「半田港運」は衣浦港における国内外貨物の港湾運送に貢献しています。
明治32年の武豊港の開港より、平成11年に開港百周年を迎えた「衣浦港」。知多・西三河の地域産業発展の架け橋、工業王国愛知県の流通拠点として重要な役割を果たしています。その衣浦港の港湾物流を担っているのが「半田港運」です。衣浦港と臨海工業地帯とともに発展し、衣浦港の港湾機能をサポートしています。
また当社は、2022年12月29日に創立80周年を迎えました。次は100年企業を目指し、より一層のサービスの提供を心がけています。

当社の看板です。 知多半田駅にも掲載しています。

人事担当者からのメッセージMESSAGE by staff

学生の皆様こんにちは。当社は創立以来80年間、ここ衣浦港(半田市、碧南市、高浜市、武豊町他)で物流を通じて地域貢献をさせて頂いております。衣浦港は国の重要港湾の一つであり、時代と共に取扱い貨物も変化しながら進化し続けています。
また、当社は2022年12月29日に創立80周年を迎えました。次は100年企業を目指し、更なる発展のため、皆様の若くそしてエネルギッシュな人材を求めております。

社員からのメッセージ

label label label label

Employee
永田 和也(営業3課/2016年入社)

私は自分が育った地元に少しでも貢献したいという思いから、地元企業に就職したいと強く思っていました。その中で半田港運は、地元衣浦港の重要な物流を担っており、日々海を前にして仕事をすることに魅力を感じました。現在はお客様の荷物を預かる倉庫業や荷物の船への積卸し業務を主業務としています。まだまだ知らないことも多いですが、先輩や上司、他部署の垣根なく気軽に相談できる雰囲気の良さがあり、仲間とともに成長したいと思える環境があります。ぜひ私たちと一緒に地元に貢献できる仕事をしてみませんか??





label label label label

Employee
村木 亮太(海務部/2020年入社)

私は、海務部で外航船舶代理店という業務にあたっております。外航船舶代理店では外航船を入出港させるにあたり船長や船会社と連絡をとりながら船の入出港手続きなどの業務を行いますが、船長は基本的に外国人の為、英語で業務を行います。ビジネス会話はもちろんですが、プライベートの話となれば、とても興味深い話やその国の現状等様々な話を聞くこともできることに魅力を感じています。ぜひ半田港運に入社して多種多様な国籍の人とコミュニケーションを取ってみませんか?




1会社概要

設立 1942年12月
代表者 代表取締役社長 浅野 皇
資本金 8,800万円
売上高 48億8,831万円(2022年3月期実績)
従業員数 190名(男177名・女13名)
平均年齢 43.06歳
事業内容 一般港湾運送事業、倉庫業、通関業、船舶代理店業、一般貨物自動車運送業、砂利、砂及び石等の販売業、計量証明業、損害保険代理業、産業廃棄物収取運搬業
事業所 本社/半田市十一号地1番4
支店/知多郡武豊町一号地3-8、碧南市港本町1番11
主要取引先 (株)JERA、浅井産業(株)、日本コーンスターチ(株)、(株)トウチュウ、加藤化学(株)、衣浦埠頭(株)、豊田通商(株)、太平洋セメント(株)、日本通運(株)、由良海運(株)、カリツー(株)
関連会社 衣浦ポートサービス(株)、衣浦自工(株)、衣浦港陸運(株)

2応募と選考

採用学科 全学部全学科
提出書類 履歴書、健康診断書、成績証明書、卒業見込証明書
選考方法 一次面接、二次面接、筆記試験
採用予定
学科等
4年制大学 文系、理系(機械・電気・電子系、化学・薬学・農学系、情報・理数系、その他理工系)
中途採用
2024 年4 月
入社採用
予定数
4大卒 2名

3待遇と勤務

初任給 大 卒 210,000円
(2023年見込み)
諸手当 通勤手当、住宅手当、家族手当、資格手当、職務手当、残業手当
昇給 年1回(4月)
賞与 年2回(6月・12月)
勤務地 衣浦港(半田市、武豊町、碧南市他)  
勤務時間 8:00~17:00
休日休暇 日曜、祝日、隔週土曜日、夏季、年末年始、慶弔、有給、特別休暇
福利厚生 各種社会保険、退職金制度、全国港湾関係の保養施設、財形貯蓄制度
教育研修 新人社員研修、社内及び社外研修